コネクト：平塚から全国へ「特装車」届けます　株式会社トノックス

　本紙4月18日号のニュースで紹介した「津波・大規模風水害対策車」。最新鋭の機能を備えた全国にも15台しかないという同車両、実は平塚市長瀞に本社を置く株式会社トノックス（殿内 荘太郎取締役社長）により製造されたものだ。現在、消防や警察、その他官公庁などからの依頼で特装車を製造している同社に話を聞いた。
　昭和23年、横浜市で創業した同社は日産自動車（株）の委託を受け、ダットサントラックやフェアレディ、キャラバンなどの製造を手がけてきた。昭和48年には本社を平塚市に移転し日産車両の製造を続けた。しかし時代の移り変わりの中で、日産車体は平塚での事業規模を縮小。それを機にトノックスは方向転換し、現在同社業務の主流となっている特装車製造の強化に舵を切った。特装車製造では顧客からのオーダーにあわせ、車両を一から企画、開発、製造する。昨年には県が推進するロボット関連産業の１つにも認定され、日産車体跡地の一部に工場を新設するなど躍進を続けている。
　同社の小林太一郎常務取締役は「震災も１つの契機だった」と話す。未曾有の大災害はそれまでの想定の遥か外の事態を多数引き起こした。そんな中必要とされたのは、まだ世の中にない機能を備えた車両。災害支援車１つをとっても、道無き道を行き、対策本部としての機能も兼ね備えるような車両が求められるなどしたが、技術の粋を集めた車両を世に送り出し続けた。震災関連以外では笹子トンネル崩落事故以後に注目を集めた、トンネルや路面の亀裂や損傷をチェックする車両なども同社の技術から生まれている。
　小林常務は今後について「平塚の地に足をつけ、社会的意義のある車両を届けていきたい。技術と経験の蓄積から提案型の事業に発展させていければ」と展望を語る。さらに「従業員1人1人がネジ1本締めるのにも責任を持って車を作っている。」とものづくりに関わるプライドをにじませる。
　技術はもちろん、自分たちの仕事が社会を支えているという誇りから生まれる新たな特装車が平塚から全国へ走り出す。

【写真】全国への配備を待つ津波・大規模風水害対策車